無断欠勤中でも退職できる？出社できない人のための完全ガイド

そんな状態でこのページにたどり着いた方も多いのではないでしょうか。

欠勤したまま退職できるのか、無断欠勤になってしまった場合はどうなるのか、このまま放置したら損害賠償されるのではないか…。

こうした不安を抱えながらも、誰にも相談できずに時間だけが過ぎている方は少なくありません。

結論からお伝えすると、欠勤したままでも退職することは可能です。

ただし、やり方を誤ると余計にこじれてしまうケースもあるため、「可能かどうか」だけでなく、どう進めるべきか を知ることが大切です。本記事では、

これらを実務目線で、かつ分かりやすく解説していきます。

今つらい思いをしている方が、少しでも冷静に、自分を守る判断ができるような内容にしていますので、安心して読み進めてください。

関連記事：会社をすぐ辞めたいときの現実的な方法｜限界の手前で知っておきたい選択肢

① 欠勤のままでも退職は可能か？

欠勤が続いてしまうと、

と自分を責めてしまう方も多いかもしれません。しかし、欠勤していることと、退職できるかどうかは法律上まったく別の問題です。この章では、その考え方を一つずつ整理していきます。

欠勤中でも退職は成立するのか

まず大前提として知っておいていただきたいのは、欠勤していても、退職は可能である ということです。

民法では、正社員など期間の定めのない雇用契約について、原則として「退職の意思を伝えてから2週間経過すれば、会社の承諾がなくても退職できる」と定められています。このルールは、

といった勤務状況に左右されません。つまり、現在欠勤している状態であっても、退職の意思表示をすれば法律上は退職が成立する仕組みになっています。

「欠勤しているから退職できない」は間違い

多くの方が持っている誤解が、「欠勤している状態では退職なんて言える立場じゃない」という考えです。

ですが、これはあくまで 心理的なブロック であって、法的な制限ではありません。欠勤してしまった理由は人それぞれです。

こうした事情がある中で、「会社に行けない状態になった」というだけで、退職の権利まで奪われることはありません。どんな状態であっても、労働者には「退職する自由」が認められています。

出社しなくても退職の意思は伝えられる

そう不安になる方もいるかもしれませんが、退職の意思表示は出社しなくても可能です。たとえば、

といった方法でも、退職の意思は成立します。すでに欠勤していること自体がつらいのに、無理に出社して伝えようとすると、心と体にさらに大きな負担をかけてしまいます。

だからこそ、欠勤中であることを前提に、その状態でもできる方法を選べばよいのです。

欠勤と退職は切り分けて考える

もう一度整理すると、

欠勤	勤務状況の問題
退職	雇用契約を終わらせる問題

この二つは、根本的に別のものです。

欠勤してしまったことに対する後悔や罪悪感は、多くの方が抱えますが、それと「今後どうするか」は分けて考えなければなりません。大切なのは、これ以上状況を悪化させないために、どう動くかということです。

欠勤したままにする方がリスクは高い

最後に重要なことをお伝えしておきます。

実は、欠勤したまま何もせずに放置することのほうが、よほどリスクが高い という点です。退職の意思を伝えずに欠勤を続けていると、

といったトラブルに発展する可能性があります。

だからこそ、欠勤してしまったとしても出社できなくても怖くても不安でも「退職の意思だけは伝える」ことが非常に重要 なのです。

② 無断欠勤中でも退職できるのか

欠勤の中でも特に不安になりやすいのが、連絡できずに休んでしまった「無断欠勤」の状態です。

「無断欠勤した自分に、もう退職する権利なんてあるのだろうか」「このまま訴えられたりしないか」と、現実よりも強く悪い想像をしてしまう方も少なくありません。

この章では、無断欠勤中の退職について、法律と実務の両面から整理してお伝えします。

関連記事：会社を辞めたい時の正しい進め方｜退職の切り出し方・手順・トラブル事例まで徹底解説

無断欠勤中でも退職は可能なのか

結論から申し上げると、無断欠勤中であっても、退職することは可能です。

無断欠勤だからといって、退職の権利そのものがなくなることはありません。退職の自由は労働者に認められた権利であり、勤務態度の良し悪しとは切り離して考えられます。つまり、

このような状況であっても、退職の意思表示を行えば、法律上の退職は成立します。ただし、無断欠勤には退職とは別のリスクが発生する可能性があるため、そこは冷静に理解しておく必要があります。

無断欠勤が続いた場合に起こりうる会社側の対応

無断欠勤が長引くと、会社側は次のような対応を取る可能性があります。

特に、何日も連絡なしで欠勤が続く場合、会社側としても「業務に支障が出ている」と判断するのは自然なことです。

ただし、ここで重要なのは、懲戒処分や解雇は、会社側が簡単にできるものではない という点です。会社側には、

といった法的なハードルがあり、単なる無断欠勤だけで即座に重い処分が認められるわけではありません。

つまり、無断欠勤＝即、人生が詰むというような単純な話ではないということです。

無断欠勤中に「放置すること」のリスク

一方で、最も危険なのは、無断欠勤したまま何もせずに放置してしまうこと です。

よくあるケースとして、

と考えてしまい、連絡も退職の意思表示もせずに放置してしまう人がいます。しかし、放置を続けることで、

といったリスクが高まってしまいます。

無断欠勤の状態であっても、できるだけ早く「退職の意思」や「連絡」を入れること がリスク回避につながります。

無断欠勤と自主退職・解雇の違い

ここで、よく混乱されるのが、

この三つの違いです。無断欠勤は、あくまで勤務態度に関する話です。それ自体は「状態」を表しているに過ぎません。一方で、

自主退職	自分の意思で会社を辞める
解雇	会社の意思で雇用契約を終わらせる

という法的な意味合いがあります。

ここで重要なのは、無断欠勤中であっても、「自主退職」を選ぶことができる という点です。

放置して解雇に持ち込まれるよりも、自分で退職の意思を伝えた方が、その後の手続きや評価面でも有利になるケースが多くなります。

罪悪感を持ちすぎなくても良い理由

無断欠勤してしまったことで、「自分はもうダメだ」「社会人失格だ」と感じてしまう方もいます。

しかし、無断欠勤の背景には、

といった、本人ではコントロールできない事情があるケースも多く存在します。

それは「怠慢」ではなく、心や体が発した限界のサイン の可能性もあるのです。だからこそ、無断欠勤してしまったからといって、退職の判断をためらい続ける必要はありません。

大切なのは、「これ以上傷つかないためにどうするか」を考えることです。

関連記事：職場のモラハラに悩む方へ｜上司・同僚の精神的攻撃から自分を守る方法

③ 欠勤したまま退職する現実的な方法

欠勤中であることを理由に、「どうやって退職を切り出せばいいのか分からない」「この状態で連絡してもいいのか不安」と立ち止まってしまう方は少なくありません。

しかし、出社できない状態であっても、退職の意思を伝える手段は複数存在します。この章では、欠勤したままでも可能な現実的な退職方法 を、状況別に整理していきます。

電話で退職の意思を伝える場合

最もシンプルな方法は、電話で退職の意思を伝える方法 です。欠勤している場合でも、電話での連絡は正当な意思表示として成立します。ポイントは、

例えば、以下のような伝え方が無難です。

「突然のご連絡失礼いたします。現在欠勤が続いており申し訳ありません。一身上の都合により、退職の意思をお伝えしたくご連絡いたしました。」

体調や精神的な不調を理由にする場合でも、無理に詳しく話す必要はありません。簡潔に伝えた方が、話がこじれにくくなります。

関連記事：会社を電話で辞めても大丈夫？退職の伝え方と後悔しない判断基準

メールで退職の意思を伝える場合

電話が難しい場合には、メールで退職の意思を伝える方法 も有効です。

特に、メンタル的につらい状況の方には、文章で伝えられる点が大きなメリットになります。メールの場合は、

などを明確に書いておくことが重要です。例文イメージとしては、

件名：退職のご連絡

突然のご連絡失礼いたします。現在欠勤が続いており申し訳ございません。
一身上の都合により、○月○日付をもって退職させていただきたくご連絡いたしました。
今後のやり取りはメールまたは書面でお願いできれば幸いです。

メールは記録として残るため、後のトラブル防止にもつながります。

書面・内容証明郵便で退職を伝える方法

より確実に記録を残したい場合は、退職届や退職通知を内容証明郵便で送る方法 もあります。

これは特に、

という方に向いている方法です。

内容証明郵便を使えば、「いつ」「誰に」「どんな内容の文書を送ったか」が郵便局によって証明されるため、「言った・言わない」のトラブルを防ぐことができます。

実務的にも、欠勤したまま退職する場合には非常に有効な手段のひとつです。

第三者の手を借りるという選択肢

どうしても自分では連絡できない場合、第三者のサポートを借りることも現実的な選択肢 になります。例えば、

などが考えられます。

特に、強い不安や恐怖心がある状態で無理に連絡しようとすると、状態がさらに悪化してしまうこともあります。

その場合は、「自分でやらなきゃいけない」と抱え込まずに、誰かの手を借りることも、自分を守るための立派な選択です。

方法を選ぶときの考え方

どの手段を選ぶかは、

によって変わります。

大切なのは、完璧な方法ではなく、自分にとって「できる方法」を選ぶこと です。

欠勤中という状況だからこそ、自分の限界を超えない範囲で、現実的な選択をすることが何より大切です。

④ 欠勤退職で起こりやすいトラブルと実態

欠勤したまま退職する場合、多くの方が気にするのが「訴えられないか」「損害賠償を請求されないか」「会社と揉めないか」といったトラブル面です。

確かに、可能性としてゼロとは言い切れませんが、インターネット上で言われているほど極端なケースはそう多くはありません。

この章では、起こりやすいトラブルとその現実的な確率・対応策 を整理してお伝えします。

損害賠償を請求される可能性はあるのか

欠勤退職で最も不安に思われやすいのが、「会社から損害賠償を請求されるのではないか」という点です。

結論から言うと、一般的な社員が欠勤しただけで高額の損害賠償に発展するケースは非常に稀です。会社が損害賠償を請求するためには、

といった、非常に高いハードルがあります。

単に「現場が大変になった」「シフトが崩れた」というレベルでは、法的な請求は認められにくいのが実情です。

したがって、過度に「訴えられるのでは」と怯える必要はありません。

懲戒解雇にされるリスク

無断欠勤や長期欠勤が続いた場合、会社側が懲戒解雇を検討することはあり得ます。ただし、これも現実には、

といった点が厳しく問われます。

会社側も簡単に「懲戒解雇」という重い処分に踏み切れるわけではありません。

また、自主的に退職の意思を伝えた場合は、懲戒解雇ではなく「自己都合退職」として処理されるケースが多くなります。この点からも、放置せずに自分で意思表示をすることは、極めて重要だといえます。

有給休暇・退職金への影響

欠勤が続いたまま退職する場合、

に影響するのではないかと心配する方もいます。

これについては会社ごとの規定にもよりますが、次のような点を理解しておく必要があります。まず、有給休暇については、

というのが現実です。退職金についても、

というのが実務上の扱いになります。重要なのは、無断欠勤＝すべて失う と短絡的に考えすぎないことです。

離職票・源泉徴収票などの書類トラブル

欠勤退職でよくある実務的なトラブルとして、

といった書類関係の問題があります。これを防ぐためには、

といった対応が有効です。

特に欠勤状態の場合、「もう連絡を取りたくない」という心理が働きがちですが、書類関係だけは最低限のやり取りをしておくと、後の生活で困りにくくなります。

会社からの執拗な連絡への対処

欠勤退職を進めるときに、電話が何度もかかってきたりメールで説得されたり強い口調で引き留められるケースが多いです。こうした場合は、

といった方法で距離を取りながら対応することが重要です。

精神的に限界が近い状態で無理に対応すると、退職しても回復までに時間がかかってしまうリスクがあります。

⑤ 欠勤中に最低限やっておくべきこと

欠勤が続いていると、「とにかく今は何もしたくない」「考えるだけで気持ちが重い」という状態になる方も少なくありません。

しかし、何もしないままでいると、後になってから余計なトラブルや不安を抱えてしまうこともあります。

この章では、心身への負担を最小限にしながら、欠勤中でもやっておいたほうがよい現実的な行動を整理してお伝えします。

退職の意思だけは形として残す

まず最も大切なのは、退職の意思を「何らかの形で残すこと」 です。

すでにお伝えしてきた通り、欠勤中であっても退職は可能ですが、会社にその意思が伝わっていなければ話が進みません。電話が難しければメールでも構いませんし、それすらつらければ短い文章で構わないので書面を郵送する方法もあります。

ポイントは、「口頭だけで終わらせない」と意識することです。後になってトラブルになったとき、「ちゃんと退職の意思を伝えていた」という証拠があるかどうかで、状況は大きく変わります。

形式にこだわりすぎず、今の自分にできる方法でいいので、まずは残す という考え方で大丈夫です。

関連記事：退職届・退職願の違いと書き方｜提出のタイミングと注意点

退職日をある程度イメージしておく

欠勤中は時間の感覚があいまいになりやすく、「いつ辞めるか」ということ自体を考えられなくなってしまう方もいます。

ただ、実務的には、退職日をまったく決めずに話を進めてしまうと、会社とのやり取りが長引いたり、手続きが曖昧になったりする原因にもなります。

そのため、「最低でも2週間後」「この日以降には退職したい」といった形で、ざっくりでも構わないので、自分の中で目安だけでも持っておくことをおすすめします。

絶対にこの日でなければならない、という必要はありません。あくまで話を進めるための「目印」として考えていただければ十分です。

会社の物や書類の扱いを整理しておく

欠勤のまま退職する場合、あとから問題になりやすいのが、会社の物の返却や書類のやり取りです。

貸与されているものが手元に残っている場合は、「どんな物があるか」「どこにあるか」「いつ返せそうか」だけでも、自分で把握しておくと後が楽になります。

すぐに返却できなくても問題ありませんが、頭の中で整理しておくだけでも、会社との連絡が必要になったときに落ち着いて対応できます。

あわせて、離職票や源泉徴収票などの送付先についても、「今後どこに送ってもらうか」を考えておくと、書類トラブルを防ぎやすくなります。

生活面の最低限の確認もしておく

欠勤後に退職すると、収入が一時的に途切れる可能性があります。そのため、今後の生活に関係する部分も、重くなりすぎない範囲で確認しておくと安心です。たとえば、

このあたりは一気に考えるとしんどいので、今日はひとつだけ…というように、少しずつで構いません。

重要なのは、「先のことを全部決める」ことではなく、現実的な不安が暴走しない状態にすること です。

心と体の回復を最優先にする意識

最後に、何よりも大切なのは、自分の心と体を回復させることを最優先にする という考え方です。

欠勤しているということは、すでに相当な負担がかかっているサインでもあります。その状態で、

と自分を追い込んでしまうと、本来回復に向かうべきエネルギーまで削ってしまいます。

だからこそ、退職の手続き以上に、今の自分を守ることを最優先にしていい ということは、はっきりお伝えしておきたいです。

⑥ 連絡すらできない人のための現実的選択肢

欠勤が長引いてくると、「連絡しなければいけない」と頭では分かっていても、実際にはスマートフォンを見ることさえつらくなってしまう場合があります。

声を出すことも苦しく、文章を打つことすら負担になる──そうした状態にいる方も、決して少なくはありません。

この章では、「連絡しなければ」という罪悪感に押し潰されそうになっている方に向けて、もう少し負担の少ない現実的な選択肢について整理します。

関連記事：退職代行サービスの料金比較｜相場・費用別の違いとおすすめサービス

「連絡できない自分」を責めなくていい理由

まずお伝えしたいのは、連絡ができない状態になっていること自体が、すでに心と体が限界に近づいているサインだということです。

欠勤というのは単なるサボりではなく、多くの場合、

これらが積み重なった末に起きています。その状態で「会社に連絡しなきゃ」と自分を責めてしまうと、回復に使うべきエネルギーまで削ってしまいます。

まずは、「今は連絡ができないほどつらい状態なんだ」と、自分の状態を正しく認めることが大切です。

それは逃げではなく、現実を直視する行為でもあります。

文章でも、短くても十分に意味がある

もし電話が無理でも、短い文章を送ることができそうであれば、それだけでも一歩前進になります。例えば、

「現在、体調不良により出社および通話ができない状態です。退職の手続きについて、ご連絡はメールでお願いできますでしょうか。」

この程度の短文でも構いません。

完璧な文章である必要も、丁寧すぎる必要もありません。大切なのは、「こちらの意思を伝える」「連絡手段を限定する」この二つだけです。

それだけでも、会社とのやり取りのハードルはかなり下がります。

自分だけで抱えなくてもよいという考え方

それでもなお、「文字を打つのもしんどい」という段階にいる方もいるでしょう。その場合は、自分ひとりで解決しようとしなくても構いません。

家族や信頼できる友人に、「代わりに連絡してほしい」と頼むことも一つの手段です。

実際、身近な人に間に入ってもらうことで、心の負担が大きく軽くなる方は少なくありません。

「社会人として自分でやらなければならない」という考えに縛られすぎず、今は「助けを借りる時期なのかもしれない」と考えてみるのも、決して悪い選択ではありません。

どうしても自分では難しい場合の現実的な方法

こおような状態であれば、連絡の橋渡しを第三者に任せる方法も、ひとつの選択肢になります。

これは「逃げ」ではなく、今の状態で可能な範囲で事態を動かすための合理的な手段です。

もちろん最終判断はご自身ですが、「自分が壊れてしまう前に外部の力を借りる」という考え方は、退職という局面では決して珍しいものではありません。

特に心身の不調が強い場合には、無理を重ねること自体が回復を遠ざけてしまう可能性があります。

いちばん大切なのは「いま守るべきもの」

連絡ができるかどうかよりも、もっと大切なことがあります。それは、いまのあなた自身の心と体を守ること です。

仕事は変えることができます。会社は離れることができます。ですが、あなたの心と体は、ひとつしかありません。

もしこの章を読んで、「少しだけ呼吸が楽になった」「自分だけじゃないと感じられた」そう思えたなら、それだけでも十分です。

すぐに行動できなくても構いません。今は「生き延びること」を最優先にしてください。

まとめ｜欠勤したままでも退職は可能だが進め方が重要

欠勤したまま退職できるのかと悩んでいる方の多くは、「法律的に可能かどうか」以上に、「このまま進んで後悔しないだろうか」「もっと悪くならないだろうか」という不安を抱えています。

この章では、ここまでの内容を整理しながら、欠勤中の退職について現実的な結論と考え方をお伝えいたします。

欠勤中でも退職は可能であるという事実

まず、最も大切なことを改めて確認します。欠勤したままでも、退職することは可能です。

これは気持ちの問題ではなく、法律上の事実です。出社していないこと、無断欠勤になってしまったこと、連絡が遅れてしまったこと。これらがあったとしても、退職の権利が失われることはありません。

多くの方が「こんな自分に辞める資格はない」と考えてしまいますが、それは事実ではなく、罪悪感が生んだ思考に過ぎません。

あなたには、自分の人生を守るために仕事を手放す権利があります。

ただし「何もしない」はリスクが高くなる

一方で注意しなければならないのは、「どうせ辞めるから」と何もせず放置してしまうことです。連絡が取れないまま時間が過ぎてしまうと、

といったリスクが現実的に増えてしまいます。だからこそ大切なのは、完璧ではなくてもいいので、意思を伝えること です。

電話、メール、書面、あるいは誰かの助けを借りることでも構いません。あなたにとって「今できる範囲」で一歩だけ動くことが重要です。

欠勤＝失敗ではない

ここまで読んできた方の中には、「こうなる前に何とかできたかもしれない」と自分を責めている方もいるかもしれません。

しかし、欠勤してしまったこと自体は、あなたの心や体が限界を迎えたサインだった可能性があります。それは怠慢ではなく、むしろ自然な防御反応です。

人は壊れてからでは遅く、「壊れかけたときに止まれたこと」こそが、結果的に自分を守る行動になることもあります。そのことを、どうか忘れないでください。

最後に｜あなたの人生はここで終わりではない

これらは決して小さな出来事ではありません。ですが、それで人生が終わるわけでも、社会から外れるわけでもありません。

むしろここから先は、「自分の人生を立て直す時間」になる可能性があります。

いまはまだ先のことを考えられなくても大丈夫です。まずは今日を乗り越えること、それだけで十分です。

もし少しだけ余裕ができたときには、この情報を振り返りながら、あなたなりのペースで次の一歩を考えてみてください。

あなたの選択は、逃げでも失敗でもなく、生き続けるための行動です。